Laboratory Information and Policy

松山康成研究室で一緒に学びたい方を募集しています。ご興味・ご関心のある方は問い合わせをしてください。

 

Laboratory Policy

「現象と科学に基づいて学び続ける教育人」

 

 学校現場や子どもを取り巻く環境では、様々な問題が時代の変遷や個別的なニーズによって生じています。それに応じるように、研究の世界も変化し続けています。

 「不易流行」という言葉があるように、いつまでも変わらないものも大切ですが、その中に新しい変化を取り入れることも大切です。この「いつまでも変わらないもの」とは何か、「新しい変化」とは何か、それらを現象と科学に基づいて探究していくことが研究では求められます。

 このような研究を通して、問題への後追いではなく、本質に基づいて未来を見通し問題に向き合うことができる教育人になっていくことができると考えています。


 

学部

初等教育専攻A類現代教育実践コース学校心理プログラムを担当しています。

学校心理プログラムでは、子どもたちや学校の問題に対して「教育心理学」の専門性で対応できる"小学校教員の養成"を目的としています。

 

卒業研究では、主に教育心理学や学校心理学の知見や理論を用いながら、子ども・学校で生じる現象に基づく実践や研究を学生の興味・関心に基づいて進めていきます。また,本研究室では学校現場や自治体との共同研究、また現職の先生方との勉強会や研修会も多数行っています。これらおよび学会などに主体的・能動的に参加し、大学での学びだけでは得られない実践的・臨床的な学びを行う学生を歓迎します。このような学びを通して、将来教員として実践する中で教育心理学を生かし、実践をさらに教育心理学に基づいて科学できる、教員の「科学者―実践者モデル」を実現していきます。

 

 

大学院

教職大学院教育プロジェクトプログラム学校教育課題サブプログラムを担当しています。

学校教育課題サブプログラムでは、いじめ・不登校の臨床的な課題、国際理解や多文化共生、環境教育など教育実践上の課題を分析し、状況等に応じて対処するため、教職員をはじめ多様な人材を組織化する能力など高度で専門的な能力を育成するためのプログラムです。

 

 

本学の教職大学院は様々な特色・制度がありますが、その中でも通常の教職大学院修了で求められる課題研究報告書ではなく、修士論文相当の研究を行う「高度研究プログラム」というものがあります。これは、実践研究をリードする教員として期待される高度な研究能力を育成するともに、博士課程への進学に向けて学術論文を作成できるよう指導します。

 

また、現職教員・社会人の方が働きながら修学できる制度として、「長期履修学生制度」や「授業の夜間開講」、さらに「1年履修プログラム」などもあります。

 

加えて、学部のみなさんのための制度として、教員養成の高度化と早期からの高度専門職業人としての準備教育を目的とした「次世代学校リーダー養成コース(本学の学生対象)」と「大学間連携コース(連携協定校(本学含む)の学生対象)」があります。これらのコースを選択することで教職大学院を特別選抜で受験することができます。

 

学部の方の特色・制度

現職教員・社会人の方の特色・制度  

 

学校教育課題サブプログラムでは、学生の希望で研究室が決まる制度ではありません。本研究室を強く希望される方はあらかじめご相談ください。